【悲報】ボートレース・競輪で2000万円以上の税金が請求される

数千万円の追徴課税で話題になったインスタントジョンソンのじゃいさん。

現在は税金を払い終えて芸能活動を続けていますが、そんなじゃいさんの元に”新たな被害者”から告発があったそうです。しかも、今回の事案はボートレースと競輪。

これまで税務署の話は聞いたことがないギャンブルなので、事実だとしたらかなりショッキングなニュース。

そこで今回は、どのような経緯で税務署が入ったのか？追徴課税はいくらだったのか？元ネタの動画を引用し、真相に迫っていこうと思います。

ボートレースで2200万円の追徴課税

競艇ファンに対する税金から。告発した内容は以下の通り。

ボートレースの的中額を納税するように国税局から通達。過去3年分「所得税1600万円・住民税600万円」。

サラリーマンで財産、貯金は全くなくどうしようもない。少しイレギュラーな講座開示の為、一般人には無いと思う。ただ、中小企業の社長とかの税務調査があった場合は、確率が高くなると思われる。

世の中に注意喚起しないと、不幸、人生終了になる人が多数発生する。私はもうボートレースをできないが、活動および法律改正に向けて頑張ってほしい。

年間2000万円ほどの払戻金があればあり得る内容なので、事実でないことを作り上げた告発ではない気がしています。何よりも衝撃的だったのが…

安全だと思われていたボートレースだったこと。

というのも、政府は以下の発表を2020年にしたばかり。

競馬や競艇などの公営競技で一口1000万円以上の払戻金を受けた人への徴税を強化する。

引用元：TabisLand

1レースの的中額が1000万円以下は”対象外”と取れる内容ですが、今回のケースは3年間の累積で調査を行っています。そうなると、多くの競艇ユーザーが対象となってもおかしくありません。

ちなみに、私も払戻金だけなら年間1億円を超えています。

現在の状況でもし税務署が入ったら、5000万円程度の追徴金は免れないでしょう。

競輪で4600万円の追徴課税

競輪ファンに対する税金。告発した内容は以下の通り。

2022年10月に税務調査が入り、そこから続いていた調査がようやく終わった。

その際、約4600万円という納税額を言い渡された。現在、返済方法について徴収課とやり取りが続いている状態。

なぜ調査が入ったかというと、マイホーム建築のため土地を購入した時に監査が入り、未申告が見つかったことで調査対象になったらしい。

主人はオッズパークというサイトを通して、長年競輪を大口でやり取りしていた。ですが、儲けはほぼ無かったことと、納税しなければいけないことを知らず続けた結果、高額の納税額になった次第。

主人は会社員で年収は400万円未満。私たち夫婦には子供がいて、私には持病があり、今すぐに働ける状態ではない。なので、すぐに返済できる額ではない。

本来であれば、1月にはマイホームに子供たちと家族で暮らす予定だったが、もちろん家は建てられず、今は子供を守るために離婚を考えている。

※しばらくメールのやり取りをした後

将来子供に相続させたくないことと、3人の未就学児を育てていくため、金銭的な面を考えて離婚という選択をした。

年収400万円以下の一会社員には、追徴課税4500万円、県民税630万円という対処が難しかった。

年収400万円にも満たないサラリーマンに対し、5000万円以上の追徴課税。

1年間の収入をそのまま返済に充てても10年以上かかるので、マイホーム購入どころか”人生終了”と言った方が正しいでしょう。

この告発を見て「低所得でこんな追徴金はウソじゃない？」と思った方も多いはず。ただ、虚偽ではないと感じる理由があります。それは…

「少額ベットでも十分ありえる追徴金」だから。1レース1000円ほどの賭け額と仮定しても

税務署は最長7年前まで遡って請求してくるので、購入頻度が高い人なら1億円程度なら軽く超えてしまうのです。

このケースから言えるのは、税務署がその気になればギャンブラー全てを地獄に落とせるということ。まぁ、税収を考えて実行しないと思いますが…

公営ギャンブルの税金リスク

じゃいさんの話はフィクションである可能性もあります。しかし、ギャンブルの払戻金に税金がかかる以上、想定されるリスクは把握しておくべきかと。

「明日は我が身」という意識の元、より安全な方法で公営ギャンブルを楽しみましょう。

開催数の多い競艇・競輪は危険

公営ギャンブルで最も売上の多い競馬（JRA）は、基本的に「土日祝」のみの開催です。

一方、ボートレースや競輪は、年中無休でほぼ毎日開催しています。また、全会場を含めると数十レースあり、多額の投資をしやすい環境と言えるでしょう。

さらに、18頭立ての競馬に対し、競輪は9車、ボートレースは6艇しか出走しません。

競技	最大出走数	3連単確率
競馬	18頭	1/4,896
競輪	9車	1/504
競艇	6艇	1/120

出走数が少ないほど的中確率は上がり、払戻金を得る確率も上がります。その為、総所得額は増える傾向にあるので、リスク回避のために対策が必要かもしれません。

ネット投票は全ての情報がバレる

時間や場所に関係なく「舟券・車券」を購入できるインターネット投票。

ボートレースは公式のテレボート、競輪は公式のKEIRIN.JP以外に「チャリLOTO・ウィンチケット・オッズパーク」といった民間サービスも利用できます。

手間や使いやすさでいえばネット投票に勝るツールはありません。しかし、調査対象になるリスクが増すことはお忘れなく。

ネット投票サービスに登録する際、身分を偽ることは不可能。

名前と銀行口座の一致が必要となるため、運営会社へあなたの個人情報は必ずバレます。そして、その情報に紐づいた購入履歴や収支も漏れなく保存されことに。

税務署から目をつけられた場合、それらの情報は全て筒抜け状態。3～5年前まで遡って未納の税金を請求されるでしょう。

【対策】可能な限り券売所で購入する

税務署に一切の情報を渡したくならなら「競艇場および場外」で買うしか方法はありません。

券売機を介した場合、100万円の購入・払戻金であっても身分証明は必要なし。したがって、税務署は脱税の証拠を掴むことができないので、100％安全な買い方と言えます。

とはいえ、わざわざ競艇場に足を運ぶのは面倒ですよね。

そこでおすすめしたいのが、高額ベットをする時だけ券売機を利用すること。この買い方もそれなりに面倒ですが、後のリスクを考えたら安い労力では？

「税務調査＝1000万円以上の税金」は免れない由々しき事態。その支出を避けるには、面倒を惜しまない方が無難です。

まとめ：税法改正に期待するしかない

今回紹介したじゃいさんの動画はこちら。